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鎌倉投信と「結い2101」のご案内

藤野英人氏の著書『投資家が「お金」よりも大切にしていること』で、鎌倉投信を知りました。鎌倉投信ホームページを訪問して説明会への参加を申し込み、2017年3月18日に『鎌倉投信と「結い2101」のご案内』に参加しました。

会場は、茅場町の東京証券会館1階にあるカフェ「CAFE SALVADOR BUSINESS SALON」のセミナースペースです。設営、説明、そして質問への回答まで、社長の鎌田恭幸氏が一人で全て対応していました。

鎌田社長から鎌倉投信の投資哲学を直接伺い、投資信託「結い2101」で運用することを決意しました。早速、口座開設と定期定額購入の手続きを行いました。
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運用成績(2018年3月末)

3月最終営業日である、2018年3月30日時点でのリスク資産の運用成績です。

3月は運用戦術どおりの積立購入のほか、「コモンズ30ファンド」5万円、「[NISA] ひふみプラス」2万円、「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」40.5万円を追加購入しました。

評価額購入額損益増減率
結い21011,641,0681,500,000+141,068+9.40%
ひふみ投信288,953250,000+38,953+15.58%
セゾン資産形成の達人ファンド951,850950,000+1,850+0.19%
コモンズ30ファンド205,023200,000+5,023+2.51%
ひふみプラス962,220880,000+82,220+9.34%
[NISA] ひふみプラス1,163,7091,110,000+53,709+4.84%
eMAXIS Slim 先進国株式
インデックス
1,338,4951,380,000-41,505-3.01%
たわらノーロード先進国株式1,790,2711,800,000-9,729-0.54%
[DC] 三井住友・DC外国株式
インデックスファンドS
833,681825,000+8,681+1.05%
合計9,175,2708,895,000+280,270+3.15%
前月比+1,057,976+1,255,000-197,024-3.10%

『投資家が「お金」よりも大切にしていること』

 藤野英人『投資家が「お金」よりも大切にしていること(星海社新書)』星海社(2013年2月)

レオス・キャピタルワークス社長の藤野英人氏の著書『投資家が「お金」よりも大切にしていること』は、私を含む多くの日本人が抱いている「お金」「投資」の概念を変える本です。

本書から学んだ主なことは、下記のとおりです。

1. 日本人は「お金儲け=悪」「清貧の思想」と考える一方で、お金そのものを信じて貯め込むことが大好きである。
2. 「消費」「寄付」「投資」でお金を社会に回すことが、社会の創造につながる。
3. 「投資」とはエネルギーを投入して、将来お返しを受け取る行為である。「お金」はエネルギーやお返しの一要素に過ぎない。

さらに、鎌倉投信を知ったことが、本書から得た一番大きなものです。「いい会社」へ投資する鎌倉投信の投資哲学を知り、大変興味を持ちました。

カンブリア宮殿

2017年1月から拠出をはじめた確定拠出年金の掛金は、「三井住友・DC外国株式インデックスファンドS」100%で運用しました。しかし、他には何もしていませんでした。

そんな時に目にしたのが、テレビ東京で2017年2月16日に放送された『カンブリア宮殿』です。「ひふみ投信」を運用するレオス・キャピタルワークスの藤野英人社長が登場し、大量資金流入のきっかけとなった番組です。

私も「ひふみ投信」についてもっと知りたいと思い、藤野社長の著書『投資家が「お金」よりも大切にしていること』を読みました。

三井住友・DC外国株式インデックスファンドS

私が勤める会社の企業型確定拠出年金の商品ラインナップは、元本確保型が3本、投資信託が7本です。投資信託は、国内債券型、外国債券型、国内株式型、外国株式型のインデックスファンドが各1本と、バランス型が3本です。

外国株式型のインデックスファンドは、DC専用の三井住友アセットマネジメント「三井住友・DC外国株式インデックスファンドS」で、信託報酬は0.16%(消費税抜き、以下同じ)です。

2018年3月現在、信託報酬0.1095%の「eMAXIS Slim 先進国株式インデックス」をはじめ、超低コストの先進国株式インデックスファンドが多数登場しています。

しかし、2017年1月当時、一般に購入できる先進国株式インデックスファンドの信託報酬は0.20%以上でした。

【2017年1月当時の信託報酬】
・信託報酬0.20% <購入・換金手数料なし>ニッセイ外国株式インデックスファンド
・信託報酬0.21% iFree 外国株式インデックス
・信託報酬0.225% たわらノーロード先進国株式

山崎元氏の著書『確定拠出年金の教科書』を参考に、確定拠出年金は低コストの「三井住友・DC外国株式インデックスファンドS」100%で運用することとしました。

『確定拠出年金の教科書』

確定拠出年金の掛金の運用を決める際に、参考になった一冊です。

 山崎元『確定拠出年金の教科書』日本実業出版社(2016年6月)

個人型確定拠出年金iDeCoの加入対象範囲が拡大された2017年1月頃から、確定拠出年金を扱った書籍が多数出版されました。しかし、2016年秋頃は、本書の他には数冊しかありませんでした。

山崎氏が主張する運用方法の概要は、下記のとおりです。

1. 確定拠出年金とNISAは、最大限の金額で利用する。
2. コストの安い国内外株式のインデックスファンドで運用し、国内株式と外国株式の比率はおおむね半々とする。
3. 期待収益率の高い商品を、確定拠出年金とNISAに割り当てる。

上記方法の場合、NISAでTOPIX連動型ETF、確定拠出年金で外国株式インデックスファンドを運用することが、ベストの選択肢になる可能性が高いと述べています。

企業型DCへ毎月5.5万円拠出

私が勤める会社で導入された選択制の企業型確定拠出年金は、2016年12月支給のボーナスから掛金の控除、2017年1月から掛金の拠出がはじまりました。

2016年8月に希望調査があり、私は毎月55,000円拠出を選びました。この時点では、掛金をリスク資産で運用する気はなく、単に所得控除で税金と社会保険料を減らすことが目的でした。

2016年8月から2017年1月まで、書籍を読んだり、インターネットで調べて、掛金をリスク資産で運用することを決めました。

確定拠出年金のメリットとデメリット

確定拠出年金には、税制上次の3つのメリットがあります。

1. 拠出金が全額所得控除され、税金と社会保険料が減少する。
2. 運用益が非課税である。
3. 受け取り時にも、退職所得控除や公的年金等控除が受けられる。

一方、デメリットは次の3つが挙げられます。

4. 60歳になるまで引き出しできない。
5. 将来受け取る年金額が減少する。
6. 特別法人税が凍結解除される可能性がある。

1は、目先の最大のメリットです。私の場合、年間66万円(毎月5.5万円)拠出すると、税金と社会保険料で約25万円の負担軽減が見込めました。

2は運用成績次第ですが、通常20.315%かかる税金が非課税です。

3は、一時金で受け取る場合、税金は退職金と同様の扱いとなります。年金で受け取る場合は、公的年金等控除が受けられます。

4は、老後資産の確実な形成という点では、メリットとも言えます。

5は、1と表裏一体です。支払う厚生年金が保険料少なくなれば、将来受け取る年金額は減少します。私の場合、毎回のボーナスから33万円(5.5万円×6)控除されても年金額への影響は軽微と考えました。

6の特別法人税は、運用資産全体に対して1.173%が課税されます。しかし、確定拠出年金創設以来ずっと課税が停止され、2020年3月までの凍結が決まっています。将来、凍結が解除されたら、税額以上の運用益が出ないと資産が減少します。

企業型DC導入

資産運用を始めたきっかけの一つは、私が勤める会社で選択制の企業型確定拠出年金が導入されたことです。

選択制の企業型確定拠出年金の概要は、下記のとおりです。

1. 従業員は、10,000円から55,000円の範囲(5,000円刻み)で、毎月拠出する金額を定める。拠出しなくてもよいが、一度拠出すると決めたら続けなければならない。
2. 会社は、1で従業員が定めた金額の6倍の額を、年2回のボーナス時に支給額から控除する。
3. 会社は、2で控除した金額から、従業員の企業型確定拠出年金に毎月掛金を拠出する。
4. 従業員は、掛金で運用する商品を自ら選択する。

従業員持株会

2016年まで、私の唯一のリスク資産は従業員持株会の株式でした。

1999年の入社以来、毎月1万円、年2回のボーナスから各3万円の積立を続けています。

2018年2月末時点で積立金累計額は334万円、奨励金や配当金再投資を加えた総購入額は約400万円です。評価額はアベノミクスの恩恵もあり、総購入額の2倍を少し超えています。

従業員持株会の株式は金融資産に計上せず、保有し続ける予定です。
プロフィール

キース

Author:キース


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投資信託評価額、損益(%)推移
【2020年】
6月末 1,742万円(+8.0%)
5月末 1,668万円(+6.0%)
4月末 1,522万円(+0.9%)
3月末 1,285万円(-7.7%)
2月末 1,262万円(+3.1%)
1月末 1,353万円(+12.4%)
【2019年まで】
19年末 1,330万円(+13.5%)
18年末 1,543万円(-8.7%)
17年末 634万円(+10.1%)

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